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モーニングアフターピルを病院で処方

避妊を失敗してしまった時に服用するモーニングアフターピルは、全国にある産婦人科で処方してもらえます。
一般的な病院では処方は難しく、診察もかねて専門医が判断したうえで処方しなければならないので婦人科を受診する必要があります。

ただ、稀に医師の考え方や万一の際のトラブルを防ぐためにモーニングアフターピルを取り扱っていない産婦人科もあるので、受診するまでにモーニングアフターピルを処方してもらえるか確認してから行った方が良いでしょう。

初めてモーニングアフターピルを使用する場合など、病院ではどんな流れになるのか不安を感じるものです。
経産婦でもない限りは産婦人科を受診すること自体非常に勇気がいることですが、実際には婦人科では避妊に失敗した人が毎日のようにモーニングアフターピルを処方してもらいに来るので恥ずかしがる必要はありません。

具体的には、受診するとまず専門の医師が問診を行います。
内診や膣内の洗浄などは必ずしも必要ないので、実施している病院の方が少ないでしょう。
避妊に失敗した日時や生理周期、持病が無いかなどを確認されてモーニングアフターピルの副作用や効果、服用方法などについて医師が指導してくれます。

避妊に失敗してすぐに受診した場合は良いのですが、しばらく経過している場合は既に妊娠している可能性もあるため、妊娠検査が行われる可能性もあります。
もし妊娠していることが分かったら、当然モーニングアフターピルを処方してもらうことはできません。

問題なく処方してもらえたら、その場で1回目を内服して会計を行い、そのまま終了となります。
未成年でも保護者の同意がなくても処方してもらうことができますが、副作用のリスクもゼロではないので注意しておきましょう。

モーニングアフターピルの処方は病気の治療ではないため、全額自己負担の自由診療となります。
保険が効かない自由診療は診察料や薬代も高くなりがちで、総額で約15,000円から20,000円ほどかかってしまいます。
産婦人科によっては更に診察料や薬代が高額になることもあるので、全額自己負担できるように十分な費用を準備しておくようにしましょう。

母体保護法指定医となっていると処方できない

産婦人科のホームページなどを見ていると、医師の経歴や資格を紹介するコーナーに母体保護法指定医と表記されているのをよく見かけます。
母体保護法指定医というのは、母体保護法という法律に従って不妊手術や中絶手術を行うことを認められた医師のことを言います。

不妊手術や中絶手術は技術的にもメンタル的にも非常にデリケートな分野であるため、法律によって資格を得た医師以外が手術を行うことは認められていません。
このように、本来母体保護法指定医は母体の身体的精神的な保護を第一の目的として、様々な指導や手術を行ってくれる存在です。

ところが母体保護法指定医の概念は一般的に広く認知されているとは言い難く、とにかく赤ちゃんを産ませるための医師のことだと誤解している人も多くいます。
母体保護法指定医のところではモーニングアフターピルを処方してもらえないという噂もあり、あえて指定医ではない産婦人科を選ぶ人もいるほどです。

これは大きな間違いで、母体保護法指定医は何よりも母体の意志を最優先して助言をしてくれます。
もちろん中には赤ちゃんへの思い入れや愛情が深すぎるあまり、中絶や緊急避妊に対して否定的な信念を持つ母体保護法指定医もいます。
そのような医師の場合、せっかく診察を受けてもモーニングアフターピルを処方してもらえないこともあるので、事前の確認が欠かせません。

しかし、基本的には母体保護法指定医と表記している産婦人科や医師であれば、母体の意志を尊重して希望通りに処方してくれることがほとんどです。
あえて指定医ではない医師のもとへ行くのではなく、指定医を探して診察を受けた方が結果的には時間的にも自分の気持ちのうえでもスムーズに処方してもらえるでしょう。

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